公益財団法人日本テニス協会（JTA）は8月19日(水)、「令和2年度 第5回常務理事会」をウェブ会議で開催し、下記内容を決議した。

決議事項

●全日本選手権の開催を決定

　本年度の全日本テニス選手権は、規模の縮小ならびに無観客試合とし、下記の要領にて開催する。

●新規プロフェッショナル登録選手

トーナメント
マクラクラン勉（イカイ）

レジスタード
稲見博史（西宮テニスクラブ）
※活動は翌月1日より

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【全日本テニス選手権について｜日本テニス協会発表内容】

大会名称◎三菱全日本テニス選手権 95th

日程◎2020年10月28日(水)〜11月1日(日)

会場◎有明コロシアムおよび有明テニスの森公園インドアコート

特別協賛（予定）◎三菱グループ各社（東京海上日動火災保険／三菱地所／三菱重工業／三菱商事 ／三菱電機／三菱 UFJ 銀行／三菱マテリアル／三菱 UFJ 信託銀行／三菱 UFJ モルガン・スタンレー証券／明治安田生命保険）

種目◎男女シングルス本戦のみ、両種目24もしくは32ドローにて無観客試合で実施
・東日本・西日本大会は中止、本戦ワイルドカード採用中止（第4回常務理事会決定）
・賞金100万円以上の地域選手権大会の本戦ワイルドカード採用中止（第4回常務理事会決定）

選手選考◎JTAランキング上位者からの選考

賞金◎検討中

検討中の主な感染症対策

1. 日本スポーツ協会・日本障がい者スポーツ協会が作成した「スポーツイベントの再開に向けた感染拡大予防ガイドライン」の順守及び 「 新型コロナウイルス感染症対策移行期間でのステップ別 JTA 公式テニストーナメント再開ガ イドライン 」の適用

2. メディカル ドクター、トレーナーに加え感染症制御対策チームの配備

3. 出場選手及び大会関係者の検温と健康チェック

4. 大会開催2週間前からの選手 ・ スタッフの 体調チェック及び PCR 検査（大会前1回、大会と期間中1回 ）、 近隣 病院と連携

5. 大会関係者への来場時 の検温とサーモグラフィー設置

6. 選手については 指定ホテルに宿泊

7. 大会会場での移動ゾーニング採用

※詳細は後日発表される大会要項をご確認ください。

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　新型コロナウイルス感染症の発生に伴い、本協会は選手と大会に関わるすべての人の健康と安全を守るために4月1日から7月31日までの期間、すべてのJTA ランキング対象大会の開催中止・延期を大会主催者に勧告しました。これに対しては関係者各位からご理解いただき、テニス競技大会での感染症発生という事態は幸運にもこれまで避けることができました。 本協会による開催自粛勧告 については8月1日に解除されましたが、楽天ジャパンオープン、花キューピットオープンは中止の決定がされています。こうした中、全日本テニス選手権の開催が決定しました。以下、その背景と理由についてご説明いたします。

1. 新型コロナウイルスの感染は継続しています。しかし、感染防止に関する知見も向上し、また重症化を阻止するべく医療面での対応にも進展がみられてきています。

2. 本協会が承認したスペシャルテニスイベント（7月上旬にブルボンビーンズドーム室内コートで開催された「BEAT COVID-19 OPEN」を含む）での感染症対策の結果及びその検証において、テニス大会開催で必要とされる感染防止策に成果が得られたこと。

3. コロナ禍の長期化が想定される中、安全・安心・健康を最優先にしつつ、将来を見据えた対応、すなわち「With コロナ」の中で徹底した感染防止策を取り入れたテニス大会への模索に乗り出す時期にきていること。

4. 政府もスポーツイベントの再開支援事業に乗り出しており、本大会の開催に当たり、本協会もこの財政支援に応募できることが確認でき、また多くの協賛企業やテニス関係団体からのご理解を得ることができたこと。

5. さらに、4カ月に及んだJTA公式大会開催自粛要請の解除を想定して加盟団体、協力団体と連携して策定した公式テニストーナメント再開ガイドラインを推進する立場からも、また、98年の歴史を持つこの国内最高峰のテニス大会への選手、そしてテニス関係者に活動の場を提供し、一致団結して未曽有の難局を克服するために先導することが本協会の使命といえること。

6. 本大会がコロナ禍による国際渡航制限の対象外であり、国際テニス連盟も加盟団体に対して自国の状況に応じて国内大会の再開の努力を求めていること。
7. そして、東京オリンピック・パラリンピックのホスト国のテニスを統轄する中央競技団体として、With コロナの中でのテニス大会開催の知見を向上させることも本協会の責務といえること。
　なお、同日の常務理事会では、感染症拡大により国もしくは東京都よりイベント開催自粛要請が出た場合は本大会を中止することとしました。財政的にも厳しい環境の中、こうしたテニスを通じたスポーツの価値を守る取り組みに対して関係各位のご理解とご協力をお願いする次第です。