日本テニス協会は5月18日、東京・岸記念体育館で「平成30年度第2回常務理事会」を開催し、現在、中体連(公益財団法人日本中学校体育連盟)への加盟を目指す中学テニスについて、中間報告をした。

 以下は日本テニス協会発表。

 今月初旬に栃木県の準加盟が認められ、関東中体連加盟の条件(8県中6県以上)を満たした。関東中体連に加盟すれば、日本中体連の加盟の条件(9地域中6地域以上)も満たすことになる。早ければ平成30年度中に関東中体連に加盟申請、31年度に協議され、32年度に準加盟。33年度に日本中体連準加盟となる。準加盟と加盟の違いは補助金の有無のみ。日本テニス協会としては、日本中体連加盟を早く認めてもらえるように働きかけていきたい。

主な加盟基準など

日本中体連加盟の条件(9地域中6地域以上が地域中体連に加盟していること)

北海道|道内24地区中13以上の地区中体連設置、準加盟(2年に1度見直しあり)

東北|6県中4県以上中体連設置(現在6県中2県)

関東|8県中6県以上中体連設置(栃木県準加盟により8県中6県)

北信越|加盟基準なし(現在5県中1県)

東海|4県中4県が正式加盟および日本中体連に加盟(現在4県中加盟1県、準加盟3県)

近畿|6府県中3府県以上中体連設置、加盟

中国|5県中3県以上中体連設置、準加盟→平成32年加盟

四国|4県中3県以上中体連設置、加盟

九州|8県中4県以上中体連設置、加盟

今後の見通し

 栃木県の準加盟により、関東中体連加盟条件を満たした。順調にいけば、

平成30年 今年度中に関東中体連加盟申請
平成31年 関東中体連で協議
平成32年 関東準加盟
平成33年 日本中体連準加盟、準加盟期間3年を経て正式加盟となる見込み

 準加盟と加盟の違いは、中体連から補助金を受けられるかどうかの違い。そのほか大会日程が3泊4日と限定されるため、大会方法について再考が必要である。

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