7団体連携の『プレーヤー救済プログラム』を結成、約800人に600万ドル以上の援助

新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大で影響を受けた約800人の選手を救済することを目的とした援助基金のため、テニスの国際統治機関が連携して600万ドル以上の資金を調達した。

 ATP(男子プロテニス協会)とWTA(女子テニス協会)、国際テニス連盟(ITF)と4つのグランドスラム大会を運営するグループは火曜日、ともに協力し合って『プレーヤー救済プログラム』を結成したことを発表した。

 この7団体によれば、資金は男女平等に配分され、シングルスとダブルスのプレーヤー双方に与えられるという。彼らはまた、すべての利害関係者の同意を受けた基準に応じ、選手のランキングやこれ以前に稼いだ賞金額などを考慮に入れた資格要件に基づいてお金の分配が行われ、それをWTAとATPが監督することになると説明した。

 その基準が具体的にどんなものかは、現時点では発表されていない。

 総計600万ドルが800人に選手に配分されるとなると、大雑把に言えばひとりにつき7500ドル程度になる。

「この危機の時期に、テニス界は結束した」とビリー ジーン・キング(アメリカ)はツイートした。グランドスラムのシングルスを12度制した女子テニスのレジェンドは、1970年代に女子のプロツアー創設への道を切り開いた人物だった。

 火曜日の声明は、「追加的な寄付の機会」について言及し、「オークション、プレーヤーの寄付、ビデオゲームテニス大会などのイニシアチブを通じて集められる資金も歓迎する」と言い添えていた。

 ほとんどのテニスプレーヤーは、収入を大会での賞金に頼っている。そして3月半ばから少なくとも7月半ばまでの30以上にのぼる公式大会が、このパンデミックのためにキャンセルされている。

 例えばウインブルドンは75年ぶりに中止(戦争以外では史上初)となり、フレンチ・オープンの開始日は5月から9月に延期された。

 8月下旬にアメリカ・ニュヨークで始まる予定のUSオープンの主催者は現在様々なオプションを検討している最中で、6月中に大会を開催するか否かを決める予定だという。(APライター◎ハワード・フェンドリック/構成◎テニスマガジン)

※写真は2017年のWTAファイナルズ(シンガポール)でのデビッド・ハガティITF会長(右)とWTA会長兼CEOのスティーブ・サイモン氏(Getty Images)

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